ここでは、営業部門でのよくある課題にもとづき、「Google Workspace」を活用するメリットについて紹介します。Google Workspaceの導入について興味のある方は、ぜひチェックしてみてください。
「各担当者がもつ情報をチームで共有できていない」と感じているケースは少なくありません。
たとえば、製品情報や価格表、顧客とのやり取り履歴といった必要な情報が共有されておらず、必要な時に情報を得られないことがあります。
営業のため外出している際、「必要な資料にアクセスできない」「帰社しないと報告書を作成できない」といった不便さを感じるケースもあります。場所と時間に制約があることで業務の効率が落ちてしまいます。
たとえばマーケティングや技術サポートなど、他の部署との連携に時間や手間がかかってしまうと、サービスの質の低下につながります。顧客対応に遅れが生じたり、提案の質の低下につながってしまうでしょう。
提案資料や見積書を作成する際、最新情報が反映されていない・フォーマットが統一されていないといった状態では、資料作成に時間がかかってしまいます。また、複数人での資料作成時もスムーズに進みません。
顧客情報や案件の進捗状況を担当者個人で管理している場合、担当者不在時の対応に影響が出てしまいます。また、担当者の異動や退職がある際には、情報の属人化によって引き継ぎが困難になります。
Google Workspaceの機能には、「Google Drive」や「Google Chat」がありますが、Google Driveでは資料をチームメンバーで共有することが可能。たとえば、提案資料や価格表などを共有ドライブに入れ、チームメンバーにアクセス権限を与えておくことで、どこにいても簡単にファイルへアクセスできます。
また、Google Chat(スペース)も便利。たとえば、案件ごとにスペース名を設定しておき、その案件に関する進捗状況や顧客からの問い合わせ内容などの情報を共有します。案件に関する情報やタスクを一箇所に集められるため、顧客への対応スピードが向上するでしょう。
Google Workspaceを導入すれば、外出先や移動中でも資料や情報にアクセスできます。
たとえば、「Google Drive」や「Google Meet」、「Google カレンダー」などの機能が有効。スマートフォンやタブレットを使ってGoogle Driveにアクセスして資料を確認・編集できるほか、Google Meetを利用して社内会議に参加することが可能です。「資料作成や会議のためだけに帰社する」といったムダをなくせるでしょう。
また、Google カレンダーで自分やチームメンバーの予定を確認することも可能。顧客とのアポイント調整や会議室の予約時に便利です。
「資料を効率良く作成する」という点においても、Google Workspaceが役立ちます。
たとえば、「Google Docs」を使って企画書を作成したり、「Google Slides」を使ってプレゼン資料を作成可能。複数のメンバーで同時に編集しながら、短時間で資料を作成できます。
また、「Google Sheets」を使えば、提案書や見積書のテンプレートを用意することも可能。作成者のスキルや経験に依存しない一定品質のフォーマットを保つことができます。
そのほかに、プレゼン時に「Google Meet」を活用するのも良いでしょう。画面共有機能を使えば、遠方の顧客にもオンラインで商談ができます。
表計算ソフトである「Google Sheets」では、案件管理や営業担当者ごとの予実管理表などを作成できます。また、作成した表はメンバー間で共有できるほか、複数人で同時に入力することも可能。関数やグラフ機能を活用して分析することも可能です。
さらに、Google Sheets上のデータをBIツールと連携すれば、営業実績や案件パイプラインをダッシュボードで可視化できます。データに基づく意思決定を行うことができるでしょう。
顧客満足度を向上させるうえで、「スピーディかつ的確な対応」ができることは重要なポイントです。
そこで、Google Workspace の機能「Gmail」や「Google Calendar」、「Google Chat」「Google Forms」などを活用しましょう。
たとえば、Gmailの共有トレイ機能を使えば、対象のメールアドレスで送受信された情報を共有できます。そのため、対応の漏れや重複を防げるでしょう。
また、Google Formsでアンケートを作成・実施すれば、顧客の声を集めることも可能。商談やセミナー後にアンケートを実施し、サービス改善につなげることができます。
中小企業が抱えている「社員が少なくIT部門がない」「システム連携するには情シスのリソースがない」「海外拠点に担当者がいない」といった3つのお悩みから選べるおすすめの導入支援会社3社を紹介。導入支援会社の選定にあたっては、Google Workspaceの機能をお試しできる無料トライアルに対応している企業からピックアップ。最大10人のユーザーにビデオ会議やオンラインストレージなどの機能を実際に試してから導入することでスムーズな運用ができるでしょう。

初歩的なユーザー登録から、つまづきがちなドメインレコードの設定までトータルサポート。IT部門がなく詳しい従業員がいなくても導入・運用ができる。

企業のニーズに合わせて必要な機能を個別開発が可能。Google Workspaceのツールにはない機能を補完しながら、基幹システムと連携できる。

アジア/オセアニアなど6カ国の現地スタッフが現地語でのサポートに対応。海外拠点にシステム担当者がいなくてもスムーズな導入を叶える。
※Googleで「Google Workspace導入支援」と検索した結果から、Google Workspaceの導入支援のサービスを提供している29の会社を調査。無料トライアルが公式HPにある9社をピックアップ。その中から下記の条件で3社を選出。(調査日:2024年4月17日)
NTTドコモビジネス:サーバー設定の代行対応を含む導入から運用までのサポートを唯一提供
Coo Kai:独自のシステム開発に対応し社内基幹システムや別クラウドサービスと連携するサービスを唯一提供
KDDI:唯一海外現地(タイランド,ベトナム,インドネシア,フィリピン,インド,オーストラリア)で現地語でサポートを提供